マッチポンプ宣言 - カンザスシティ連邦準備銀行主催シンポジウム

ジャクソンホールの日銀総裁講演が出たのだが、内容は半分本人で半分裏方なのだろうが、チラっと目を通すだけでも、なんというかガッカリする。いつものことなのだが。とりあえず徒然に突っ込みを入れてみようと思うのだが、ちょっとネガティブな感じの文章になる気がします。すみません。

【講演】黒田総裁「『マイナス金利付き量的・質的金融緩和』による予想物価上昇率のリアンカリング」（カンザスシティ連邦準備銀行主催シンポジウム）：日本銀行 Bank of Japan
http://www.boj.or.jp/announcements/press/koen_2016/ko160828a.htm/

これらの困難な経験を踏まえ、金融政策の頑健性（resilience）ということを考えるにあたり、観察されているある事象を強調しておきたいと思います。それは、長期的にみると低インフレと低金利は共存する傾向があるということです。そうした低インフレ・低金利下では、名目金利にゼロという下限制約があるため、中央銀行には政策金利を引き下げる余地がごく僅かしかありません。言い換えると、金融政策――厳密には伝統的ないし標準的な金融政策――の頑健性は著しく損なわれることになります。

低インフレと低金利が共存するのは観察以前に当然だが、そうした状況では「頑健な金融政策」が損なわれるので、異次元の金融政策によって脱したいと彼は言う。要するに、金融政策のために金融政策すると彼は言う。結果何を生んだかと言えば、脆弱な金融環境である。阿呆か。

原油価格の変動は、通常一時的と受け止められることから、長期的なインフレ予想に対して持続的な影響を与えるものではないと考えられます。まさにこうした通常のケースが米国では成り立っていると考えられます。通例とは違う日本のケースを理解するためには、何らかの別の要因を考慮する必要があります。日米のインフレ動学の違いについて、１つの解釈として、米国では長期的なインフレ予想が２％近傍にしっかりとアンカーされているのに対し、日本ではなお十分にアンカーされていないという見方ができます。

ほとんど同語反復先輩、お疲れ様です。それから原油と物価の話するのに為替ガン無視って、相当厳しいと思うぞ。

ここまで述べたように、長期的なインフレ予想の動きが日米両国間で異なっていることを踏まえると、「人々はどのようにインフレ予想を形成しているのか」という、より深い問題に至ります。

そこ出発点じゃないのですか。

2016年１月、日本銀行は「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を導入し、民間金融機関が持つ当座預金残高の限界的な増加額に適用される金利を−0.1％に引き下げました。この新しい政策は、金融機関の限界的な資金調達コストを引き下げ、これによって、銀行間短期金融市場における取引はマイナス金利で行われるようになりました。

引き下げたのは、金融機関の限界的な資金運用リターン、つまり他に逃げ場のない資産側な。自分でやってんだから、メカニズムくらい理解しときなよ。

ここで自然に生じる疑問は、何が「乗数（multipliers）」の違いを生むのか、ということです。ここでいう「乗数」とは、当座預金金利の１単位当たりの変化に対する長めの金利の変化幅を意味しています。

日銀がどれだけ長いの買うかに決まってるでしょ。自分でやってんだから、メカニズムくらい理解しときなよ。

理論的には、長めの金利のタームプレミアムの低下ないし先行きの金融政策に対する見方の下振れが、そうしたブル・フラット化が起きる要因と考えられます。

理論もへったくれも、あなたが買い占めてる状況ですよ。

マイナス金利政策の採用は、名目金利のゼロ制約を取り払うことになるため、ゼロ制約の影響を受けない場合に成立するであろう「真の金利」が示現することになります。このような場合であれば、潜在金利と実際の金利との乖離が大きいほどマイナス金利政策の導入時の効果は大きくなります。

「真の金利を示現させる」マイナス金利は、そもそも日銀じゃなくても誰でも可能なわけです。誰でもマイナス金利で借りると宣言することは可能だし、誰でもマイナス金利で貸すことも、また長い国債を買い占めることも可能なわけです。体力の続く限り。にもかかわらず状況は制約されていると、それは日銀しか破壊できないと、そう考えるのなら、真に破壊すべきは短期金融市場のタコツボ性だということになりませんか。